株式投資において、株の購入代金の目安などについては、すでに説明しました。ここでは、それ以外に必要な資金などについて説明します。

証券会社に支払う費用には、以下の一覧に記載されている３種類があります。

売買委託手数料とは、基本的に、株を買ったり、売ったりすることの仲介サービスを受けることに対して、証券会社に支払う手数料です。

料金体系としては、売買代金ごとに支払う方式（一回ごと）と１日に売買代金いくらまでなら、取引回数に限らずいくら、という方式（定額制）があります。売買委託手数料は、株式投資における主要なコストです。「証券会社の選び方（3）手数料プランを理解しよう」でさらに詳しく説明します。

情報サービス利用料は、証券会社が提供する分析ツール（株価の動きを分析するソフトウェアやアプリなど）を利用したり、専門家のレポートを読んだりする場合に必要となるものです。

もちろん、これらを利用しない場合は必要ありません。初心者のうちは、とくに必要ありません。

証券会社によっては比較的達成しやすい条件で（例えば「はじめての利用で無料でツールが使えることもあります。例えば、楽天証券のスピードマーケットの無料利用条件は以下になります。

一方、口座管理料は、証券会社に口座に開き、維持するための手数料です。以前はほぼすべての証券会社が口座管理料を徴収していました。しかし、2000年より後、ネット専業証券が台頭し、その多くが口座管理料を無料としたため、現在は逆にほとんどの証券会社で無料となっています。

ただし、従来からの店舗を持つ証券会社においては、口座の種類をネット専用口座と、店舗での取引もできる口座に分け、後者の場合にかぎり、口座管理料を徴収しているところも少数ですがあります。ネットを通じて取引を行うということに限定すれば、ほぼ100％必要ありません。

株式投資に必要なその他の費用としては、さまざまな情報を集めるための、新聞や書籍の購入代金、セミナーなどに参加する場合の費用、売買注文をするための通信費、などです。いずれも人によってはゼロにできたり、ほとんど必要なかったりするでしょう。

これから株式投資をはじめる人の場合、書籍や新聞、あるいはセミナーなどの学習、情報収集のための費用は、あまりケチらずに使った方がいいでしょう。もちろん、それらの中には役に立つものから、あまり役に立たないものまであり、玉石混交です。

しかし情報というのは、必要な情報だけを集めようと思ってもなかなかうまくいきません。ある程度、無駄なものにも出費をすることで、どれが役に立つ情報なのかを学んでいけるものです。

なお、費用とは少し性格が異なりますが、売買による儲けや、配当金の受取などがあった場合、それに対しては税金がかかります。税金については「株で儲かったときの税金は？」でくわしく説明します。